えび最近世間で話題になっているし、仮想通貨を初めて買ってみようかと思うんだけど、仮想通貨っていまいちよくわからないなぁ。。
委員長仮想通貨に手を出したい気持ちもわかるけど、リスクを知っておくのも大事じゃないかと思うの。
にぼしまずは仮想通貨について簡単に説明するね！
ちなみに、最近は国際的な呼び方である「暗号資産: Crypto Assets、Crypto Currency」という呼名変更がされているよ。
仮想通貨ってなぁに？
仮想通貨は一言で表すと「ブロックチェーン技術を用いたデータ上の私的通貨」です。
仮想通貨はモノがなく、電子データであるため、ネット上でやり取りされています。
日本円やアメリカドルのように中央銀行が価値を裏付けるものではなく、価格は常に変動します。
仮想通貨で最も有名なのはビットコインです。
えびブロックチェーンってなんすか？
ブロックチェーンは少々乱暴に言ってしまうと「安全にデータ記録できる技術」です。
暗号化技術の一つであり、他の電子データと異なり仮想通貨の技術的裏付けになっているものです。
みんなで取引履歴を突き合わせることで、仮想通貨データの改ざんが行われないようになっているものです。
仮想通貨の取引計算に協力することで得られる報酬をマイニングといいます。
リスクその１．価格が下落してしまい買った時よりも損してしまう
相場は水物です。
また、仮想通貨の相場は上下動が激しいものが多く、買った価格よりも時価が下がった場合は損をしてしまいます。
ここでの損というのは、含み損を指します。買った価格より下がったとしても、売却しない限り損は確定しません。
そのため、【レバレッジ取引】で強制ロスカットルールに抵触するような場合でない限り、強制売却もありません。
リスクその２．不正流出し自分の仮想通貨がなくなってしまう
仮想通貨はネット上で保管されているがゆえに、取引業者がハッカーによる攻撃を受けて、不正流出してしまう可能性があります。
直近の不正流出被害は以下の通りです。
| 発生月 | 取引所 | 国 | 被害総額 |
|---|---|---|---|
| 2019年7月 | BITPoint | 日本 | 約35億円 |
| 2019年5月 | Binance | マルタ | 約44億円 |
| 2019年3月 | Bithumb | 韓国 | 約21億円 |
| 2019年3月 | BiKi.com | シンガポール | 約0.1億円 |
| 2019年3月 | DragonEx | シンガポール | 約3億円 |
| 2019年1月 | Cryptopia | ニュージーランド | 約17億円 |
| 2018年9月 | Zaif | 日本 | 約70億円 |
| 2018年7月 | Bancor | イスラエル | 約25億円 |
| 2018年6月 | Bithumb | 韓国 | 約18億円 |
| 2018年6月 | Coinrail | 韓国 | 約44億円 |
| 2018年2月 | BitGrail | イタリア | 約210億円 |
| 2018年1月 | coincheck | 日本 | 約580億円 |
取引所から不正流出した仮想通貨の中に自分の仮想通貨が含まれていた場合はその仮想通貨を失ってしまうリスクがあります。
ただ、顧客には取引所に対して仮想通貨を預けており、仮想通貨の返還を求める権利があると考えられます。
また、ハッカーに攻撃される前提として取引所が仮想通貨をインターネットに接続できる環境で保管（ホットウォレット）している場合となります。
えびホットウォレットって初めてきいたなぁ。ウォレットはたまに聞くけど。
ウォレットとは「暗号資産(仮想通貨)専用の財布」のことであり、暗号資産(仮想通貨)を保管する場所を意味します。
インターネットに接続できる環境にあるウォレットはホットウォレットと呼ばれます。
少額の保管や送金には便利ですが、その反面で、ハッキングやウイルス感染のリスクとも隣り合わせとなります。
もう一つの保管方法としてネットに接続していないものがコールドウォレットです。
たとえばペーパーウォレットとハードウェアウォレットなどがあります。
リスクその３．税務申告を間違えてしまう
よくある誤解として、仮想通貨を保有しているだけでも税金を納めないといけないというのがありますがこれは誤りです。
仮想通貨を保有しているだけでは確定申告の必要はありません。
一方で、普段は確定申告を行っていない給与所得者であっても、仮想通貨の取引で利益が発生し所得が20万円を超えた場合は確定申告を行う必要があります。
利益が発生する場合として、「仮想通貨の売却」や「仮想通貨を使って商品の購入」「仮想通貨同士の交換」が挙げられます。
仮想通貨で商品を購入した場合も課税の対象となるため注意が必要です。
これは海外の取引所を利用していようが、日本の取引所を利用していようが関係なく課税されます。
確定申告を期限までに行わなかった場合は税金上のペナルティがあります。
期限が過ぎた後の確定申告は期限後申告といいます。正当な理由なく申告期限を過ぎた場合は「無申告加算税」というものが課されます。
原則として、納付すべき税額に対して、50万円までは15％、50万円を超える部分は20％の割合を乗じて計算した金額を追加で納税することとなります。
リスクを理解したうえで仮想通貨を購入するかどうか判断しよう
仮想通貨は相場変動を上手に利用することによって大きな利益を獲得できる可能性があります。
その反面、当たり前の話ですがリスクが存在しますので承知の上で購入することが重要です。
リスクを理解したうえで、リスクに対処する方法をぜひ学んでいきましょう。
えび気を付けるところはなんとなくわかった気がするけど、いつのタイミングで入るか相場が気になってしまうなぁ。
委員長もう買う気満々じゃないの。。